韓国旅行中に薬が必要になったら？薬局とコンビニの使い分けと症状別フレーズ
韓国の薬局とコンビニ、どちらに行くべき？
韓国旅行中に急な体調不良に見舞われた場合、頼りになるのは街の薬局（ヤックッ）です。しかし、夜間や休日であれば、24時間営業のコンビニ（ピョヌイジョム）でも一部の医薬品を購入できます。韓国では医薬品の販売規制が日本よりも厳格であり、スーパーの棚から自由に薬を手に取ることはできません。症状の重さや時間帯に応じて、適切に使い分けることが大切です。
軽い頭痛や消化不良であればコンビニの薬で十分な場合もありますが、症状が長引くときや、より具体的な処置が必要な場合は迷わず薬局へ向かいましょう。一般的な常備薬の価格は、1箱3,000ウォン（約340円）から6,000ウォン（約680円）程度が目安です。
薬局（ヤックッ）の探し方と利用手順
韓国で薬局を探す際は、看板にある「약（ヤック／薬）」という文字と、緑色の十字マークを目印にしてください。日本のドラッグストアのように店内に薬が並んでいることは稀で、基本的にはカウンター越しに薬剤師とやり取りをするスタイルです。店内には絆創膏やビタミン剤などが置いてあることもありますが、飲み薬などの主要な医薬品はすべてカウンターの後ろに保管されています。
入店したら薬剤師に症状を伝えましょう。韓国語が話せなくても、患部を指差したり、翻訳アプリの画面を見せたりするだけで十分に伝わります。薬剤師は専門家ですので、症状に合わせて最適な薬を選んでくれます。
夜間・休日でも買えるコンビニの常備薬
夜遅い時間や連休中であれば、GS25、CU、セブンイレブン、emart24などの大手コンビニを探してください。法律で認められた安全性の高い「常備薬」が販売されています。
- 解熱鎮痛剤：タイレノール（타이레놀）が一般的です。
- 風邪薬：パンコルA（판콜에이）やパンピリンT（판피린티）など、即効性のある液体タイプが主流です。
- 消化剤：食べ過ぎにはペスタル（페스탈）やベアゼ（베아제）が定番です。
- 湿布：筋肉痛や関節痛には、貼るタイプの湿布（パス／파스）が購入可能です。
※注意：誤用を防ぐため、1人1箱までの購入制限があります。また、19歳未満には販売されない場合があるため、年齢確認ができる身分証を携帯しておくと安心です。
これで安心！症状を伝える魔法のフレーズ
観光地では英語が通じる薬剤師も多いですが、現地の言葉を少し知っておくとスムーズです。
- 「トゥトンイ イッソヨ（두통이 있어요）」：頭痛がします。
- 「カムギヤッ ジュセヨ（감기약 주세요）」：風邪薬をください。
- 「モギ アパヨ（목이 아파요）」：喉が痛いです。
- 「ソハガ アンデョヨ（소화가 안 돼요）」：消化不良です。
- 「ヨリ ナヨ（열이 나요）」：熱があります。
- 「クンユクトンイ イッソヨ（근육통이 있어요）」：筋肉痛です。
薬の服用ルールと「夜間薬局」の探し方
箱の裏面や薬剤師の指示を確認する際は、以下の単語を覚えておきましょう。「하루（ハル）」は1日、「알（アル）」は錠数を指します。「식후 30분（シック フ サムシップブン）」は食後30分という意味で、韓国の薬局では非常に頻繁に使われる指示です。また、液体タイプの風邪薬は1本を一気に飲み干すのが一般的です。
通常の薬局は平日21時頃に閉まりますが、深夜まで開いている「公公深夜薬局（공공심야약국）」もあります。Naverマップやカカオマップで「심야약국（深夜薬局）」と検索すれば、現在地から近い開いている薬局をすぐに見つけることができます。
日本と異なる医薬品のルール
旅行前に注意したいのが、メラトニンの扱いです。日本ではサプリメントとして購入できることもありますが、韓国では医師の処方箋が必要な医薬品に分類されています。時差ボケ対策が必要な場合は、韓国の薬局で買おうとせず、日本から持参するのが賢明です。また、常用している薬がある場合は、英文の処方箋や元の箱を捨てずに持参し、税関でのトラブルを避けるようにしましょう。
よくある質問
Q. 韓国の薬局で薬を買う時に処方箋は必要ですか？
一般的な常備薬（OTC医薬品）であれば、処方箋なしで直接カウンターで購入可能です。
Q. コンビニで薬を買う際、年齢制限はありますか？
はい、基本的に19歳以上が対象です。年齢確認を求められる可能性があるため、パスポートなどの身分証を携帯しておくことをおすすめします。
Q. 深夜や休日に薬が必要になったらどうすればいいですか？
大手コンビニの常備薬コーナーを確認するか、Naverマップなどで「심야약국（深夜薬局）」と検索して、営業中の薬局を探してください。
公開 2026-08-31 · 執筆・管理：OPDADA · 誤りにお気づきの方はお知らせください。本記事は一般的な情報であり、医療・法律・税務・投資に関する助言ではありません。制度・料金・日程は変わるため、実際の判断の前に公式情報をご確認ください。